大阪に緊急事態宣言が発令された場合、大阪市立の小中学校を原則オンライン授業に。背景にイルミナティの意向。

大阪に緊急事態宣言が発令された場合、大阪市立の小中学校を原則オンライン授業に。

 

松井一郎市長が意向。学習用端末の配備を終えており、休校はしない考えですと日経新聞が報じていました。

 

 

大阪がこうするということは、遅かれ早かれ東京や名古屋、仙台など全国的にこうなると思われます。

 

オンライン授業推進の背後にはイルミナティの意向があると思われます。

 

オンライン授業により儲かるのは、アイパッドなど端末が売れるアップルや、教材が売れるベネッセ、回線屋さんのソフトバンク、NTT、オンライン授業のシステムを提供しているリクルートなどです。

 

オンライン授業はイルミナティ傘下の大企業を儲けさせるための利権であることがわかりますね。

 

また政府は数年前からオンライン授業のためのアイパッドの大量購入や回線の整備をしていることから、政府は数年前からこのような状態になるということがわかっていたのではないかと思います。




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    支援企業

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