2020年の東京五輪と1940年の東京五輪の奇妙なリンク。すべてを裏で操っているのはイルミナティか。
公開日:
:
最終更新日:2020/05/07
社会, 陰謀・謀略・未解決事件・冤罪事件
2020年の東京五輪と1940年の東京五輪の奇妙なリンクをテレビ東京の「やりすぎ都市伝説」であばれる君が紹介していました。
1940年にも日本では開催されることがなかった東京オリンピックがあったのです。
その原因は日中戦争でした。
その中でも日本軍の武漢侵略、占領が泥沼化していたのです。
そのため日本政府はオリンピックの開催権をIOC(国際オリンピック委員会)に返上したのです。
武漢と言えば新型コロナウイルスの発生した場所ですね。
その他にも80年前の東京オリンピックとの奇妙な一致がいくつもありました。
皇室の記念行事も一致しています。
2020年は令和改元新天皇陛下即位後最大の記念行事、1940年は初代神武天皇即位2600年節目の記念行事がありました。
テーマも一致しています。
2020年は東日本大震災からの復興、1940年は関東大震災からの復興でした。
競技場建設の頓挫も一致しています。
2020年はザハ・ハディドさんのデザインに決まりましたが、その後3000億円の建設費により計画が頓挫します。
1940年は月島に競技場建設案が浮上しますが、強風と埋立地への不安で計画が頓挫します。
デザイン問題も一致しています。
2020年は公式エンブレム盗作疑惑でボツに、1940年は神武天皇の描写が不適切として発行禁止になりました。
割り込んで来た国も一致しています。
2020年はイギリスのロンドンが代替え地として名乗りを上げました。
1940年はフィンランドの首都ヘルシンキと一騎打ちムードでしたが、開催地決定直前に急遽ロンドンが名乗りを上げました。
東京オリンピックに招致していたのは日本発のIOC委員だった嘉納治五郎さんでした。
嘉納治五郎さんはカイロでのオリンピック委員会からの帰りに乗船していた氷川丸の船内で肺炎により死亡しました。
肺炎と言えば新型コロナウイルスですね。
嘉納治五郎さんが乗っていた氷川丸が停泊しているのが、日本にコロナ感染のきっかけをもたらしたダイヤモンドプリンセス号が停泊していた横浜港なのです。
2020年の東京オリンピックを延期したときの厚生労働大臣は加藤勝信さん、1940年の厚生大臣は木戸幸一さんでした。
どちらもイニシャルがK・Kです。
(テレビ東京:やりすぎ都市伝説参照)
イニシャルだけではなく加藤勝信厚労大臣はCIA・イルミナティのエージェント、木戸幸一厚生大臣もアメリカ・イルミナティのエージェントなのも共通しています。
1940年の東京オリンピック中止のあと日本は経済不況から第二次世界大戦、太平洋戦争という泥沼の戦争に突入していきました。
2020年のオリンピックが中止になったあと、コロナ恐慌から第三次世界大戦が起きて日本も泥沼の戦争に引きずり込まれていくということもありえますね。
1940年の東京オリンピック中止も2020年の東京オリンピックの中止もすべて裏で操っているのはイルミナティだと思いますね。
関連記事
-
-
ユーチューバーに統一教会、創価学会関係者が多い理由。
有名なユーチューバーはほとんど統一教会、創価学会の関係者ばかりでした。 エ
-
-
昭和は1億総中流社会、平成は格差社会、令和は1億総貧困社会になります。
昭和の時代は高度成長から1億総中流社会を謳歌しました。 平成の時代は格差拡
-
-
日本で一番お金持ちなのは神主とお坊さん。
日本で一番金持ってるのは社長でも芸能人でもヤクザでも政治家でもなく、坊さ
-
-
女性は男の100倍大変です。いろいろ女性に文句言ってる男性は女性がいかに大変かを知った方がいいと思います!
女の人はほんとういろいろとお金がかかりますよね。 美容院代もそうだし、ネイ
-
-
日本ではGAFAじゃなくてGATA。フェイスブックは全く流行っていない。
よくGAFAっていうけど、フェイスブックは日本では全く流行ってないから除外した方がいいと思います。
-
-
モンスターエナジーを作っているモンスタービバレッジもイルミナティ傘下企業
モンスターエナジーを作っているモンスタービバレッジ(ハンセン・ナチュラル)もイルミナティ傘下企業です
-
-
STAP細胞の小保方さんとWINNYの金子勇さんはイルミナティに潰されたか。WINNY開発者金子勇さんはCIAに殺された。
STAP細胞の小保方晴子さんとWINNYの開発者で東大助手の金子勇(かねこいさむ)さんはイルミナティ
-
-
世界同時株安。日本株は8000円まで下がる!今の相場が異様な円安と金融緩和で作られた幻。
世界同時株安。 1万8540円。 正直日本の実質
-
-
政治家、政府の言動が矛盾しまくり。
政治家、政府の言動が矛盾しまくりとなっています。 西村大臣や政府は国民に対
-
-
30歳未満のアメリカ人のクレジットカード保有率はわずか33パーセント
「クレジットカード大国」と呼ばれた米国で異変が起きている。 クレジットカー



















