宅配ピザチェーンのシカゴピザが自己破産（帝国データバンク）

宅配ピザチェーン店の「シカゴピザ」が、３月１４日に事業を停止したことがわかりました。

大阪府茨木市に本社を置く宅配ピザチェーン「シカゴピザ」は、１９８６年に「シカゴピザファクトリー」として創業。

関西を中心に約７０店舗を展開し、他にも「どんぶり名人」などの和食の宅配事業も手掛けていました。

新型コロナウイルスの感染拡大による巣ごもり需要を受けて、２０２１年３月期には収益は黒字化していました。

しかし、その後、宅配業者間の人材獲得競争が激化して人件費が高騰。

資金繰りが急速に悪化したことなどから、自己破産申請の準備に入り、３月１４日に事業を停止したということです。

負債総額は約１５億円で、店舗については譲渡先を探すということです。

（MBS）

（株）シカゴピザ（TDB企業コード：616015904、資本金5000万円、大阪府茨木市大住町2-5、代表中野雅弘氏）は、3月14日に事業を停止し、事後処理を片岡牧弁護士（大阪府大阪市中央区北浜2-3-9 入商八木ビル2階、堂島法律事務所、電話06-6201-0444）ほか4名に一任、自己破産申請の準備に入った。

当社は、1986年（昭和61年）10月にピザ宅配業者として創業。

関西地区を中心に70店舗を展開していた宅配ピザチェーン店「シカゴピザ」の株主であったリサグループが、同社の株式を売却することとなったため、取引銀行の支援を得て、2015年（平成27年）6月に設立された経緯を有する。

西日本を中心に「シカゴピザ」を展開するほか、「どんぶり名人」48店舗の運営および「麺や逸杯」、「天かつ庵」、「匠屋」の宅配事業を手がけていた。関西では相応の知名度を有して店舗を増やし、宅配可能地域を拡大。

2020年3月期には年売上高約34億6300万円を計上していた。

しかし、大手各社との競争は厳しく、仕入れコストや人件費なども重荷となり、出店費用を借入金で賄っていたことから設立以降、収益は低調に推移していた。

厳しい業況が続いていたものの、新型コロナウイルスの感染拡大以降は巣ごもり需要を追い風に、2021年3月期の年売上高は約42億3800万円にまで伸長。

収益面も黒字化を果たしていた。

ところが、その他業種のデリバリー事業参入によって売り上げは減少。

宅配業者間での人材獲得競争も激化したことで、人件費が高騰し営業段階から欠損を計上するなど苦しい経営を余儀なくされていた。

今期に入っても業績は回復せず、資金繰りが急速に悪化するなか、支えきれなくなり今回の事態となった。

負債は約15億円。

なお、現在店舗の譲渡先を模索している。

（帝国データバンク）