積み立てNISAと毎月定額投資は絶対やめた方がいい５つの理由。
積み立てNISAと毎月定額投資は政府や金融庁、証券会社が推奨していますが、これは絶対やめた方がいいです。
証券会社の勧める言い分としては積み立てNISAは税優遇が受けられることや、毎月定額買うことはドルコスト平均法によって結果的に安定した利益が出せる、長期で見ると安く買えるなどです。
初心者や投資を知らない人が聞くともっともだと思いそうですが、完全に間違いです。
１つめは積み立てNISAによる税優遇が非課税枠８００万円と少ないです。NISAでない口座と比べてもほとんど差がありません。
２つめは毎月定額買うということは明らかに高値のときでも毎月定額を買うということになります。これはどう考えても損です。株でも投信でも投資の基本は安い時に買い、高い時に売るです。
３つめは、このやり方だと暴落時でも買い続けないといけないので、含み損がどんどんと膨らんでいき精神的な負担、精神的なショックが大きくなっていきます。
４つめはロボットのように毎月定額買うということなので何の投資の勉強にもなりませんし、面白みもありません。
５つめは日本のバブル崩壊、失われた２０年のように長期不況に陥ったときは含み損を長期において抱え続けないといけなくなり、プラ転するまでに何十年という歳月が必要になってしまいます。
以上のことから積み立てNISAや毎月定額投資は絶対やめましょう！！
証券会社が勧めるのは毎月買えば毎月取引手数料が入るからです。
政府や金融庁が勧めるのは毎月ETFや上場投資信託を買ってもらえば株式相場の下支えになってくれるという思惑があるからです。
投資の基本は最安近くの値段で買い、最高値近くで売るです。
証券会社や政府に騙されないようにしてください。
関連記事
-
-
ロスチャイルド銀行の株式を非公開化に。シャネルのオーナーら欧州の財閥、貴族が協力（ブルームバーグ）
フランスの高級ブランド、シャネルのオーナーら欧州の財閥が、ロスチャイルド家が所有する投資
-
-
東証マザーズの本当の由来は一夫多妻制か。
東証マザーズ（Mothers）の表向きの由来はMarket Of The High-growth a
-
-
元駐米大使で労働党の重鎮のピーター・マンデルソンがエプスタインに機密情報を漏らしていたとして逮捕。
イギリス警察は元駐米大使で与党・労働党の重鎮のピーター・マンデルソン（72）がエプスタインに機密情報
-
-
上場企業の６３パーセントは同族経営、家族経営。日本はまさに既得権益社会。
保有資産５億円以上の上場企業の６３パーセントは同族経営、家族経営だそうで
-
-
三井住友信託銀行の片山肇元部長が業務で知った情報をもとにインサイダー取引を行ったとして刑事告発。
信託銀行大手の「三井住友信託銀行」の元部長が、業務で知った情報をもとにインサイダー取引をしたとして、
-
-
菱和ライフクリエイトの西岡進社長はやはりイルミナティに殺された可能性が高い。
菱和ライフクリエイトの西岡進社長はやはりイルミナティに殺された可能性が高いです。
-
-
米証券取引委員会（ＳＥＣ）のクレイトン委員長が仮想通貨市場は詐欺が蔓延していると警告。
一般投資家が殺到しているイニシャル・コイン・オファリング（ＩＣＯ、仮想通貨の新規公開）の市場について
-
-
認知症の人の資産が１０年後に２００兆円に。金融商品続々（朝日新聞）
認知症の人の資産が１０年後に２００兆円に。金融商品続々。（朝日新聞） https://www.
-
-
アダムスミスが否定した重商主義をやってるのがトランプさんと習近平さん。保護主義を貫くと世界不況が来る。
アメリカも門戸を閉ざそうとしているし、中国も門戸を閉ざそうとしている。
-
-
野村証券が２２００億円の損失をアメリカ市場で被った理由。
野村証券が２２００億円の損失をアメリカ市場で被った理由がこちらになります。
