なぜGDP成長率の高い新興国に投資してはいけないのか?それは為替差損が大きすぎるから。
なぜGDP成長率の高い新興国に投資してはいけないのか?
たとえばこれトルコETFです。
2018年1月を見て! 40ドル以上で取引されていたものが8月には20ドル割れになっている。
つまり半値。
この国はGDP成長率で世界No.1です(笑)
それじゃなぜETFが半値になった?
それは為替でぶっ殺されたから。
新興国投資に熱を上げる投資家は「GDP、GDP、GDP…」ばかりに注目している。
でも僕が新興国に投資する際は「為替、為替、為替、為替、為替」を心配しています。
つまりキミたちとは注目点が違うということ。
(広瀬さん)
これはその通りですね。
外国株や外貨預金、FX、外貨MMFなどに投資するときは何より為替動向に注意することが一番大切ですね。
どれだけ株価が上がろうが、どらだけ新興国の金利が高かろうが、どれだけ新興国のスワップポイントが高かろうが為替が新興国の通貨安になれば利益は一気に吹っ飛びます。
関連記事
-
-
「何を削れば…」生活保護費引き下げの現実、ギリギリの生活の中で(MBSニュース)
「何を削れば…」生活保護費引き下げの現実、ギリギリの生活の中で(MBSニュース)
-
-
全国に63店舗を展開していた女性専用脱毛サロン「シースリー」の運営会社のビューティースリーが倒産。ポンジスキームか。
8月、脱毛サロンに約28万円を支払ったばかりという20代の女性は、まさかの破産発表にあぜんとしていた
-
-
三菱東京UFJ銀行が暴力団関係者に62億円の地上げ資金を提供。
東京・渋谷の再開発をめぐり、三菱東京UFJ銀行(旧東京三菱銀行)が03~05年、都内の住宅販売会社を
-
-
社会福祉法人とNPO法人の国営化をしないと福祉現場の疲弊、矛盾は解決しない!
高齢者福祉も障害者福祉も児童福祉も今の従業員が低賃金で劣悪な労働環境で搾取されて利用者はおざなりとい
-
-
ローソンの115億円流出事件の背後に松浦グループ、創価学会。
ローソン子会社不正流用:食肉取引投資で損失 特別背任容疑、元専務ら3人逮
-
-
日経MJ2030年には東京都だけで133万人の人手が足りなくなる。
2030年に国内で644万人、東京都だけで133万人の人手が足りなくなる試算を、パーソル総合研究所と
-
-
ベトナム、フィリピンに行くと日本とは勢い、活気がぜんぜん違うことがわかる。
ベトナムやフィリピンに行くと日本とは勢い、活気がぜんぜん違うことがわかる。
-
-
フランス当局がアップルのアイフォン12から基準値を超える電磁波が放出されているとして販売中止を命じる(NHKニュース)
フランス当局は、アップルの「iPhone12」からヨーロッパの基準値を超える電磁波が放出されていると
-
-
大阪西成区の人気が急上昇中。西成バブルが始まっている。
大阪西成区の人気が急上昇しています。 萩ノ茶屋駅のあいりん地区~動物園前駅
-
-
オープンハウスが不適切営業(週刊文春)
大手格安ハウスメーカー「オープンハウス」の複数の営業マンが顧客に対し、住宅ローンを組んで購入した自宅

