下山事件の犯人はGHQキャノン機関傘下のY機関(亜細亜産業)か。
公開日:
:
最終更新日:2021/01/27
政治, 歴史, 社会, 陰謀・謀略・未解決事件・冤罪事件
1949年7月5日朝、下山国鉄総裁が出勤途中に失踪し、翌6日の未明に轢死体で発見されました。
1949年7月5日朝、なぜか下山国鉄総裁は運転手に国鉄ではなく開店前の日本橋の三越に行くように指示します。
開店前の三越に急遽国鉄総裁を呼び出せる人物というのはGHQ関係者、政府関係者など相当地位の高い人物だということがわかります。
閉店前の三越に入ったあと行方不明となり、その日の深夜に北千住~綾瀬駅間の間で轢死体となって発見されます。
下山総裁の遺体からはすべての血液が抜かれていました。
遺体の司法解剖の指揮を執った東京大学法医学教室主任の古畑教授は生活反応がないことから死後轢断である他殺だと判定しました。
下山総裁は国鉄の人員整理や国鉄解体に反対をしていたためにGHQに殺されてしましました。
GHQは労働者側の権利が強くなり共産勢力が強くなることも危惧していました。
警察、検察の捜査はGHQからの圧力により下山事件は自殺として捜査本部はすぐに解散になっています。
殺したのはGHQのG2傘下の諜報部隊CICか、キャノン中将率いる秘密諜報部隊キャノン機関か、GHQ傘下のY機関(亜細亜産業)だと言われています。
キャノン機関がY機関(亜細亜産業)に命じて殺させたというのが有力です。
松本清張も日本の黒い霧の中で下山事件の犯人はGHQの諜報機関と推理していました。
手塚治虫もキャノン機関によるものと推理していました。
Y機関(亜細亜産業)は下山総裁が消息を絶った日本橋三越からすぐの日本橋ライカビルの2階~5階にあり、表向きは紙パルプの製造販売と貿易を生業としていましたが、裏ではキャノン機関傘下の実働部隊として動いていました。
亜細亜産業の代表は矢板玄という人物で満州特務機関の残党(戦中のアメリカのスパイ)が集まった会社でした。
亜細亜産業のサロンには白須次郎、佐藤栄作、吉田茂、児玉誉士夫、西尾末広などアメリカのエージェントの政治家や黒幕が多数集っていました。
佐藤栄作が兄の岸信介を巣鴨プリズンから釈放してほしいと何度もお願いに行ったのがライカビルの亜細亜産業でした。
下山事件は国鉄の利権、アメリカの思惑の絡む中で下山総裁がGHQに謀殺された事件でしたが、同じような構図の事件は戦後頻発しています。
電電公社解体、大蔵省解体、長銀・日債銀の解体、郵政民営化、ライブドア解体などなど。
その渦中ではアメリカのCIAに殺されたと思われる多くの不審死、怪死が起きていますね。
関連記事
-
-
松浦大助さんと上海電力とジャニーズ事務所とテアトルアカデミー。
松浦大助さんと上海電力とジャニーズ事務所とテアトルアカデミーについて元産経新聞の三枝さんが記事を書い
-
-
仮想通貨ファイルコインの投資を勧誘したとして日本IPFSの代表の李英煥ら7人を金融商品取引法違反で逮捕(毎日新聞)
仮想通貨(暗号資産)が得られる事業への投資を不正に勧誘したとして、大阪府警は1日、コンピューターソフ
-
-
ベトナム、フィリピンに行くと日本とは勢い、活気がぜんぜん違うことがわかる。
ベトナムやフィリピンに行くと日本とは勢い、活気がぜんぜん違うことがわかる。
-
-
N国党の立花孝志さんが仮想通貨詐欺の加害者側に立ったツイートを行う。
N国党の立花孝志さんが仮想通貨詐欺の加害者側に立ったツイートを行っていました。
-
-
統一教会の名称変更に関与したのは統一教会と深い繋がりがある下村博文文部科学大臣と山谷えり子国家公安院長だった。
統一教会の名称変更に関与したのは統一教会と深い繋がりがある下村博文文部科学大臣と山谷えり子国家公安委
-
-
福島県本宮市の化学工場から非常に発ガン性の高い猛毒が阿武隈川に流出。福島県は流出の事実を隠蔽。(河北新報)
台風19号で浸水被害が相次いだ福島県本宮市で12日、化学工場から有害物質入りのドラム缶などが阿武隈川
-
-
安倍総理は後ろからではなく前方の三和ビルからライフルで撃たれた説。
安倍総理は後ろからではなく前方の三和ビルからライフルで撃たれた説もありました。
-
-
大阪市阿倍野区役所総務課の事務職員の吐田大輔が虐待被害にあって逃げていた未成年の少女にホテルでわいせつ行為をしたとして逮捕
大阪市阿倍野区役所総務課の事務職員の吐田(はんだ)大輔容疑者(49)=大阪府阪南市新町= &n
-
-
東池袋のSMデリヘル「エレガンス」が未成年の少女を雇っていたとして摘発。
未成年の少女をデリヘルで働かせて、客にわいせつな行為をさせていた疑いで店の元社長が逮捕されました。
-
-
中国当局が米国の信用調査会社ミンツ・グループの社員5人を拘束(AFP通信)
米国の信用調査会社ミンツ・グループ(Mintz Group)は24日、中国・北京の事務所で働く中国人

