積み立てNISAと毎月定額投資は絶対やめた方がいい5つの理由。
積み立てNISAと毎月定額投資は政府や金融庁、証券会社が推奨していますが、これは絶対やめた方がいいです。
証券会社の勧める言い分としては積み立てNISAは税優遇が受けられることや、毎月定額買うことはドルコスト平均法によって結果的に安定した利益が出せる、長期で見ると安く買えるなどです。
初心者や投資を知らない人が聞くともっともだと思いそうですが、完全に間違いです。
1つめは積み立てNISAによる税優遇が非課税枠800万円と少ないです。NISAでない口座と比べてもほとんど差がありません。
2つめは毎月定額買うということは明らかに高値のときでも毎月定額を買うということになります。これはどう考えても損です。株でも投信でも投資の基本は安い時に買い、高い時に売るです。
3つめは、このやり方だと暴落時でも買い続けないといけないので、含み損がどんどんと膨らんでいき精神的な負担、精神的なショックが大きくなっていきます。
4つめはロボットのように毎月定額買うということなので何の投資の勉強にもなりませんし、面白みもありません。
5つめは日本のバブル崩壊、失われた20年のように長期不況に陥ったときは含み損を長期において抱え続けないといけなくなり、プラ転するまでに何十年という歳月が必要になってしまいます。
以上のことから積み立てNISAや毎月定額投資は絶対やめましょう!!
証券会社が勧めるのは毎月買えば毎月取引手数料が入るからです。
政府や金融庁が勧めるのは毎月ETFや上場投資信託を買ってもらえば株式相場の下支えになってくれるという思惑があるからです。
投資の基本は最安近くの値段で買い、最高値近くで売るです。
証券会社や政府に騙されないようにしてください。
関連記事
-
-
百十四銀行九条支店(大阪市)の不正融資事件で元支店長の木谷康敏被告と元暴力団組員の小川哲生被告にそれぞれ懲役3年10カ月と懲役3年2カ月の実刑判決。
百十四銀行九条支店(大阪市)の不正融資事件で、会社法の特別背任罪に問われた元支店長の木谷康敏被告(5
-
-
Z李が大黒屋を買い煽り。
Z李がツイッターで「大黒屋」を買い煽りしていました。 Z李が買い煽りしてい
-
-
東証スタンダード市場に上場しているモバイルファクトリー子会社の位置情報共有アプリ「ナウナウ」で200万人の位置情報が外部から閲覧できる状態に。
東証スタンダード市場に上場しているモバイルファクトリー子会社の位置情報共有アプリ「ナウナウ」の200
-
-
アリババがニューヨーク市場で上場廃止になっても紙切れにはなりません。香港市場の株式と交換されます。
アリババがアメリカのニューヨーク市場で上場廃止になっても紙切れにはなりません。
-
-
アメリカのダウとナスダックの暴落の原因はトランプと中国ではなく公明党と創価学会。
アメリカのダウとナスダックの暴落の原因がトランプと中国にあると言っている人がいますが違います。
-
-
中国株や欧州株、新興国株投資が難しいのは為替の変動が読めないから。海外投資なら米国がベスト。
中国株や欧州株、新興国株投資が難しいのは為替の変動が読めないからです。 前
-
-
「許永中」と「カイジ」
今週のテレビはガイアの夜明けで許永中が「金で態度と返事が変わらないのは1パーセントしかいない」やカイ
-
-
ボリンジャーバンドが縮小。4月の株価は上か下に大きく動く。
4月の株式相場をテクニカルで見るとボリンジャーバンドが縮小していることがわかります。 &nbs
-
-
上場企業の63パーセントは同族経営、家族経営。日本はまさに既得権益社会。
保有資産5億円以上の上場企業の63パーセントは同族経営、家族経営だそうで
-
-
OPECが日量10万バレルの増産を決定。WTI原油価格が91、49ドルまで下落。
OPEC(石油輸出国機構)とロシアなどの主な産油国は、9月の原油の生産量を、これまでの計画より1日あ