やはりキャバクラでは居酒屋や焼肉屋のように和気藹藹、みんな仲良くアットホームに働くことは不可能。
公開日:
:
AV, キャバクラ・ラウンジ・クラブ, 社会
キャバクラ業界、会員制ラウンジ業界、高級クラブ業界、AVの業界にそれぞれ入り込むことで、外からだけではわからなかった中の部分がよくわかるようになった。
実際情報だけ聞いてるのと中に入ってみて知るのとでは大きく違うと思う。
たとえば、AVのスカウトマンでAVは風俗より楽だよ!とかソフトだよ!と言って勧めてる人は大嘘だということが中から見るとよくわかる。
またたいていのAVスカウトマンは中のことをぜんぜん理解していない人ばかりだということ。
会員制ラウンジもキャバクラ以上にシビアな世界だということがよくわかる。
ノルマなし私服をうたっているから楽かというと大間違い!
売上をつくらないと出勤調整でほされてしまうし、扱いもひどくなる。
ラウンジも厳しい世界ですよ。
キャバクラでみんな仲良くアットホームにっていうのはやっぱり無理なんだろうなと思う。
キャバクラって女の子が商品なわけで、その商品を使って商売をする。
お店側は当然利益を出さないといけない。
じゃないとつぶれてしまうので。
居酒屋やバーもキャバクラと同じ水商売だけど、根本的に何が違うかというと、居酒屋やバーはお酒が商品だけどキャバクラは女の子が商品でお酒はおまけなんですよね。
居酒屋やバーは森永ミルクチョコレートやガーナチョコだけどキャバクラはチョコエッグなんですよね。
もっと言うと居酒屋やバーは照り焼きマックバーガーやベーコンレタスバーガーだけど、キャバクラはハッピーセットなわけです。
お酒はあくまでおまけでメインは女の子なんですよね。
結局キャバクラってここの根本の考え方が俺の理念である、女の子を幸せにするという理念と反してしまうんですよね。
俺のNPOとしての女の子に対しての考え方って、その仕事をやろうと思ったらやればいいし、やめたいと思ったらやめたらいいと思うって考え方なんですよね。
無理にやったってその子は絶対に幸せにはならないですからね。
だけどキャバクラでの管理って結局はお店がいかに売上を上げるかどうかのための女の子管理だから女の子のためというより完璧に店のためのものなんですよね。
そのための担当と女の子とのコミュニケーションであるし、そのための売上圧力だし、そのための競争至上主義なんですよね。
だからキャバクラというシステム上居酒屋のように和気藹藹とか一致団結のようなものって不可能なんですよね。
和気藹藹とやることがキャバクラの売上を上げるということと反してしまうので。
キャバクラは実際に働いてお金をただ貰う手段だと割り切って考えるなら、それはそれでいいんですが、どうしても何かもやもやとしたものが胸に去来してしまいます。
それはやはりさきほどのチョコエッグの例ではないですが、おもちゃで釣って高額のチョコを買わせるというやり方、及びそのためのおもちゃの管理方法や、お店の運営方法にどうしても違和感を感じてしまうからだと思います。
関連記事
-
-
日本一地価が高く、賃料が高いのは六本木でも銀座でもなく渋谷。
昨日も面接対応したときに、都内一の高級地は渋谷だよと言ったら、ウソだー!渋谷は若いやつの街でしょーと
-
-
不動産のアパマンが借りる側にとっては最悪だった。
福岡の不動産業の管理会社と仲介会社をやられている議員さんがアパマンがいかに酷いかを書いておられました
-
-
電通幹部やフジテレビ系制作会社幹部らを五輪汚職事件で逮捕(TBS)
東京オリンピック・パラリンピックをめぐる談合事件で、東京地検特捜部はさきほど、大会組織委員会の元次長
-
-
地震や台風、水害などが起きたら、できるだけ新しいビルの高い場所に避難しましょう。
地震や台風、豪雨水害などが起きたら、できるだけ新しいビルの高い場所に避難するのが良いと土木治水の専門
-
-
ジェフリー・エプスタインのプライベートカレンダーからゴールドマンサックスのトップ弁護士やCIA長官との密接な繋がりが明らかに(WSJ)
ジェフリー・エプスタインのプライベートカレンダーからゴールドマンサックス証券のトップ弁護士でオバマ大
-
-
アメリカ、欧米の運動会と日本の運動会は真逆。日本の運動会は規律重視の軍隊型。
アメリカや欧米の運動会と日本の運動会は真逆で
-
-
日本は中国よりもはるかに人権が守られていない国。
弁護士の高橋雄一郎さんが日本は中国よりもはるかに人権が守られていない国だ
-
-
参院選に自民党で立候補している松山三四六(まつやまさんしろう)が不倫の末、中絶同意書に偽名で署名していた(週刊文春)
参院選に自民党から出馬している新人の松山三四六(さんしろう)氏(51、長野選挙区)が、20代女性(当
-
-
60代の半数の貯金が500万円以下。月の生活費は4割が15万円以下。(日本ワークス)
株式会社日本ワークスは、全国60代の男女1,110名を対象に「月の損益に関する調査」を実施し、その結
-
-
年金受給開始が70歳超に変更か。内閣府有識者会議が提言。
年金受給開始が70歳超に変更か。内閣府有識者会議が提言。 https://this.kiji.