三菱グループと子供の人身売買、イルミナティとの密接な繋がり。
公開日:
:
最終更新日:2022/10/23
陰謀・謀略・未解決事件・冤罪事件
三菱グループは創業時から子供の人身売買、イルミナティとの密接な繋がりがありました。
三菱創業者の岩崎弥太郎が力を持った背景には土佐藩、明治新政府、ウォルシュ兄弟、グラバー、クニフラー商会(現在のイリス)、ジャーディンマセソン商会との癒着がありました。
明治新政府の背後にはロスチャイルド家など欧米貴族、イルミナティがいますから、三菱は創業時からイルミナティと癒着していたことになります。
岩崎弥太郎の右腕でキリンビールの前身のジャパン・ブルワリーの創設者であるグラバーのグラバー商会の上部組織はジャーディンマセソン商会でした。
三菱財閥の源流と言われているのが日本郵船でした。
郵便汽船三菱会社と渋沢栄一、三井財閥の益田孝、大倉財閥の大倉喜八郎の共同運輸と合併して日本郵船が出来ました。
日本郵船は明治天皇、大正天皇、昭和天皇のもと未成年の少女を50万人以上海外に人身売買していました。
https://daiwaryu1121.com/post-42742/
未成年の少女の人身売買を日本郵船、三菱、天皇に助言したのがイルミナティのエージェントの福沢諭吉でした。
これらは「からゆきさん」の悲劇として日本のみならず世界中で語り継がれています。
福沢諭吉の慶應義塾と三菱、岩崎弥太郎は親密な関係で、福沢諭吉の門下生を何人も三菱に送り込んでいました。
福沢諭吉と岩崎弥太郎は両者ともイルミナティのエージェントという繋がりがありました。
戦後は児童養護施設の子供たちを海外に売り飛ばすという人身売買を三菱はイルミナティ、CIAと共に始めました。
岩崎弥太郎の孫の沢田美喜は岩崎家大磯別邸でイルミナティ傘下のイギリス国教会と組んでエリザベスサンダースホームという巨大な児童養護施設を始めます。
エリザベス・サンダースホームには3000人以上の子供がいたと伝えられています。
ほとんどはアメリカ兵によって日本女性がレイプされて生まれてきた子供たちでした。
エリザベス・サンダースホームの責任者は沢田美喜の私設秘書で上海帰りの殺し屋と言われた真木一英でした。
真木一英は三菱グループの郵船ビルを拠点にしている人物で、アメリカCIAのエージェントであったという証言がありました。
真木一英は下山事件の主犯格として逮捕されましたが、GHQの諜報部CICが警視庁に圧力をかけて釈放させていました。
真木一英は731部隊の残党のまとめ役もしていました。
エリザベス・サンダースホームから子供たちが海外に売り飛ばされていた実態がありました。
現在は福沢諭吉の慶應義塾大学出身でCIA・イルミナティのエージェントの駒崎弘樹を中心として政府ぐるみで日本の子供の人身売買が行われています。
関連記事
-
-
ドイツのメルケル首相がヒトラーの娘という説がある。確かにめちゃくちゃ似てる。。
ドイツのメルケル首相がアドルフ・ヒトラーの娘という説があります。 根拠とし
-
-
木原事件の背後に松浦グループ・統一教会・創価学会。
木原事件の背後に松浦グループ・統一教会・創価学会が見え隠れしていました。
-
-
坪野鉱泉女性2名失踪事件(未解決事件)を考察。
坪野鉱泉女性2名失踪事件(未解決事件) 「事件概要」
-
-
京都長岡京ワラビ取り殺人事件の犯人と歌舞伎町ディスコナンパ殺人の犯人を予想。犯人はハンター関係者か。
1979年5月23日に発生した長岡京市内の長岡天神駅前のスーパー「イズミヤ」でパートをしていた43歳
-
-
JFKケネディ大統領暗殺事件の黒幕はアメリカCIA。
NHKのBSプレミアムでケネディ大統領暗殺事件を特集していました。 JFK
-
-
安倍元総理が統一教会の大規模イベントに出席。最高権力者の韓鶴子さんに敬意を表明。
安倍元総理が統一教会の大規模イベントに出席しました。 統一教会こと世界平和
-
-
三浦春馬さんは生きているとか志村けんさんは生きているとか流しているのも工作員。
三浦春馬さんは生きているとか、志村けんさんは生きているとかウソ、デマを流しているのも工作員ですね。
-
-
クレヨンしんちゃんの作者の臼井儀人さんは反原発、反イルミナティの映画を作ろうとしたためにCIA、イルミナティに殺された。
クレヨンしんちゃんの作者の臼井儀人さんも反原発、反東電、反イルミナティのクレヨンしんちゃん映画を作ろ
-
-
ウクライナの戦争もイルミナティカードに書かれていたか。
ウクライナの戦争もイルミナティカードに書かれていたとネット上で話題となっていました。 &nbs
-
-
創価学会の関係者がいつも強気で「文句があるなら裁判をやれ」「警察に言え」と言う理由。
創価学会の関係者はいつも強気で「文句があるなら裁判をやれ」「警察に言え」と言う理由は、創価学会が裁判