AV強要問題はアメリカの国防総省、CIA側とアメリカの国務省との主導権争い。

公開日: : 最終更新日:2020/03/11 AV, モデル・芸能, ヤクザ・マフィア, 社会

AV強要問題というのはアメリカの国防総省と国務省の主導権争いです。

 

AV側のDMM、CA、CCC(TSUTAYA)、ティーパワーズ、クローネ、プライムエージェンシー、アリュールなどAV側が国防総省、CIA側。

 

DMM、CA、CCC(TSUTAYA)のバックには森元総理など自民党清和会がついています。

 

ティーパワーズ、クローネ、プライムエージェンシーなどの創業社長はCIAのエージェントで関東連合の加藤さんと川奈さんです。

 

上部団体がバーニングとエイベックスです。

 

どういう経緯で芸能界とAVがG2、国防総省、CIAによって作られたかはこちらをご覧ください。

 

NPO、NGOのライトハウス、ヒューマンライツナウが国務省側です。

 

ライトハウスの前身ポラリスプロジェクトを作ったのもアメリカ国務省ですね。

 

ヒューマンライツナウなどの国際人権NGOが働きかけているのもアメリカの国務省です。

 

GHQでのG2と民政局の争いと同じですよ。

 

実際強要は何万件と行われているわけなんですが、そもそも国防総省、CIAは3S政策と対共産、対左翼としてバーニング、エイベックスの傘下にAV系を作らせた経緯があるのでAV強要自体はなくならないしAVの壊滅にはいたりません。

 

 

肝心の日本の警察自体が今も国防総省、CIAの傘下にあるので強要問題は解決は不可能なんです。

 

そもそも日本の警察庁を戦後作ったのはCIAを創設するGHQのウィロビーです。

http://netizen.html.xdomain.jp/CIAJAP.pdf

 

警察庁はCIAの下部機関だと認定されています。

 

 

だから警視総監自体がAV強要は犯罪ではないということを言うわけです。

 

AV強要とかNGTなどの芸能問題などはCIAがバーニングや関東連合などに任せていたら一部暴走してしまったということです。

 

イスラム国やアルカイダを元はCIAが育てたのと似た問題ですね。

 

なのでこれらの問題はおそらく今後も解決しません。

 

戦後のGHQ統治下での民主的な政策というのはほとんど民政局のホイットニーやケーディス大佐などが主導したものですね。

 

対してG2(国防総省、CIA)が主導したのは特高警察をなくさないようにしたり、3S政策をやったり、レッド・パージをやったり、労働組合を弾圧したりと人権とは真逆ですね笑

 

民政局や国務省の方が人権派なんですが、現実的には日本は国防総省、CIAの力が圧倒的に強いので、今後も芸能界、AV業界ではいろいろおかしいことは出て来るでしょうね。




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